印鑑の種類

学術書の出版には、出版助成制度があります。助成団体に申請をして認められると、印刷・製本費用の一部または全部(少数ですが、たまに編集費用の一部まで)が助成されます。初刷分の印税免除が規定されていて、これらによって出版社は出版コストを押さえることが可能になります。

ただし、申請が認められると、その年度中に出版する義務も生じます(単年度予算なんですね)。これは編集者にはありがたいことだそうです。締め切り破りをする著者に泣かされることが多いんでしょう。ただし助成制度にはデメリットもあります。助成に頼りすぎる出版社では、本のクオリティが下がります。また、原稿を煮詰める作業が甘い段階で助成申請が通ってしまうと、原稿をブラッシュアップする作業が間に合わなくなってしまいます。「締め切り」というのは,悪い場合もあるんですね。

「学術書の編集」って、「工場での生産」ではなくて「農業や林業」のイメージを持ちました。「生産する」のではなくて「育てる」イメージです。根気が要る作業ですが、素晴らしい“収穫”があったときには、たぶんとっても嬉しいでしょうね。

この投稿は2017年2月20日に公開されました。

神奈川の印鑑屋

「日本人の脳は外国人の脳とは違う(虫の音を日本人は左脳で,西洋人は右脳で処理する、といったもの)」という主張もありました。著者もその研究について調べていますが、学術論文が存在しない・それを主張する角田が「日本人」も「違い」も定義していない、さらには自身で角田の主張を厳密に追試した結果などから、「角田理論」を否定しています。しかしマスコミは「角田理論」に飛びついて大騒ぎし、それを否定する論文の存在は無視しました。1990年に立花隆がこの話を蒸し返し、「科学朝日」上で議論が行われました。

しかし、批判に対する角田の反論が要するに「自分の主張に合うように母集団の条件を揃えたら、自分の主張通りの結果が出る」であるのには、私は唖然とします。だってそれは「科学」ではありませんから。集団を相手に実験をする場合の「母集団」でとても重要なのは実験者の恣意や主観が入らないように「ランダマイズ化」されていることです。それを無視した「科学的主張」はエセ科学の範疇なのです。

ベストセラーになった『右脳革命』も訳書と原書に当たって著者は検討していますが、「創造性」を強調している割に「創造性とは何か」の詳しい記述がなく、飛躍や誇張が目立つそうです。それでも論文を数百丁寧に読み込んで「左右の脳のバランスが大事」という結論を得ています。ところで原書では「右脳を鍛えたら創造性が高まる」という記述はないそうです。それは翻訳書の“オリジナル”。しかし「神話」は確立し、ひとり歩きすることになりました。たぶん今でもこの神話

この投稿は2017年2月19日に公開されました。

実印も安いネット注文のはんこ屋

日本でも開国当初はメキシコドルが流通していましたが、香港でも同じでした。それ以外にも、スペインドルやイギリスポンド、東インド会社の貨幣、中国の貨幣などが使われていました。特に人気があったのが「ドル」系の貨幣だったため、植民地当局も「ドル」を公認せざるを得ない状況でした。1863年に勅令で「ドル」を公認、さらに紙幣発行銀行を1911年までに3つの銀行に限定して認めました。多種多様な通貨を使うのは煩雑ですから「香港ドルだけ」の金融体制はあっという間に確立し、香港で銀号が発展することになります。

マレー半島一帯から中国への送金は、シンガポールを経由していました。シンガポールは香港と接続することでお互いに利益を得ることになります。香港からは広州やマカオにも金の流れがありましたが、太い流れは上海ルートです。お金がまるで航空機のように、一定の航路を飛び“ハブ空港”に降り立っているかのように地図に描けそうです。
日中戦争が始まると、香港の金融的地位は重みを増しました。上海事変で上海ルートが途絶すると、漢口=広州=香港ルートが活発になります。さらに華南に戦乱が及ぶと、マカオなどとの密貿易ルートが活発になります。そして41年12月の香港陥落後は、マカオが「ゲートウェー」としての機能を担うことになりました。

この投稿は2017年2月18日に公開されました。

実印は良いものをつくりたい

米国大統領選挙で、米国国防総省ペンタゴンはトランプ氏を支持しており、サンダース候補の政治目標はほぼ同一でしたが、今後、彼が民主社会主義者として、どう動くのか?微妙な立場でもあるようです。

ヨーロッパは殆どの国が民主社会主義国で、共産国はないし共産党も消滅しています。

米国国防総省は新共和国の運営に従事し、米国は新政府通貨を発行準備していると聞きますが、まだその実態は明らかにされていません。

米国国防総省ペンタゴンは、ロシア国プーチン大統領、中国周近平氏と歩調を合わせ、第3次世界大戦にならぬよう同盟し、在米ハザールマフィア組織を追い込み崩壊させるとも聞きますが、それこそ罠とも思えます。

プチーンも今年の念頭でそう発言していましたが、在米ハザール系ユダヤ教徒組織の機関誌であるワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ウオール・ストリート等は、激しいトランプ批判を2016年2月から始めています。

在米ハザール系ユダヤ教徒組織の下部である在日朝鮮人が牛耳る日本国の大手マスコミもトランプ候補批判を展開しています。

なので、NHKはじめ日本国の大手マスコミの本質が見えて来ます。大手マスコミは日本人を棄民扱いする意志で洗脳記事を綴っていますが、日本人は馬鹿ではありません。

日本の大手マスコミを棄民新聞とある程度認識し始めており、全てを信頼しておらず、最近ではテレビを見ない、大手新聞を読まない日本人が80%に近づいています。

日本大手マスコミの崩壊は、加速化しており、皇族や官僚崩壊と併せ、時間の問題と言われています。

贅沢三昧の社会生活が保障され、国民を欺いてきた彼等は、いまや必死の抵抗を露呈し始めました。つまり税金乞食から税金収入がなくなれば、ただの乞食の境遇が待っている事を彼等は知っているからです。

この投稿は2017年2月14日に公開されました。

印鑑を渋谷で買ってみた

正直なところ、今はどの政党が政権を担っても同じようなもんだと思います。
官僚の腐敗した部分、堕落した部分を排して改善させるには大きな変動は必要ですし
国民全体に情報が知れ渡る事が可能な現状は非常に優位に動くと思います。

それにはマスコミがたとえ多額の電波使用料を払おうとも法規制の無い報道をする!
と言う覚悟が決められるかにも掛かってるといえるし、新聞が紙媒体を主軸にする事
から決別できるかにも掛かっていると思うのですが、それにはやはり国民が情報を
自分で取捨選択できる状態にならんといけないってことなのですよね。

国家が一貫性、一体性を保ち維持される事で国民の生活が安定するのは
なんとなく皆わかってると思います。
グローバル化だのなんだのの所為でさらに国際的な信頼がないといけない
なんていうのも理解されていると思いますけれども、政治のそれこそ国の
長い目でみた事を決定するのは時の内閣であっても官僚の采配がある事や
いまだ聖域化してた官庁、省庁がある事を考えないと、民主党政権誕生の
時の大失敗をまた繰り返すだけなのですよね。

もし、ですし歴史にIFは無いですけれど鳩山政権が自民と連立だった場合
支持率は下がると思いますが、恐らく長期政権だった可能性はあるかな?
なんて思いますね。

この投稿は2017年2月12日に公開されました。

いすゞ製F1エンジンが存在した!?

いすゞ製F1エンジン搭載のロータス102C走行映像。このテストが行われたのは、1991年8月のことだ。当時の日本はF1ブームの真っ最中。マクラーレン・ホンダには少年漫画誌のロゴが貼られ、その他のチームにもアパレルメーカー、運送業、家電メーカー、タバコブランド……などなど、多くの日本企業がスポンサードをしていた時代だった。
そんな中、ひっそりとテストされたのが、今回映像の存在が明らかになった、いすゞ製のF1エンジン、P799WEである。開発者によれば、“いすゞの技術力を確認するため”だけに作られたというP799WE。当初は実際に走行させる計画もなく、テストベンチでのみ火が入れられる予定だったそうだ。しかし、想像以上に高い性能を記録したために、実際にF1マシンに載せ、シルバーストンを走ることになったそうだ。今では考えられないような話だが、当時、レーシング・エンジンの製作が可能だったほとんどのメーカーは、このような“試験開発”を行っていたという。

このいすゞP799WEはロータス102の改造版シャシーに載せられ、ジョニー・ハーバートがステアリングを握り、8月6日と7日にテスト走行が敢行された。このテストはF1への参戦を目指したものではなく、あくまで“性能確認”が目的だったため、エンジンマウントなどは暫定搭載仕様になっていた部分も多々あったようだ。それでも、同日同所でテストしていたアイルトン・セナが駆るマクラーレン・ホンダや、マウリシオ・グージェルミンのレイトンハウスから、5〜6秒落ちのペースで走行することができたというから驚きだ。最高速にいたってはレイトンハウスのそれを凌ぎ、マクラーレン・ホンダと比較しても大きく劣ることはなかった。走行映像を見てもエンジン音は綺麗に吹き上がっており、「実際にF1を戦っていれば……もったいない」と、感じられた方も多いだろう。

ちなみにいすゞP799WEが搭載されたロータスのシャシーは、1991年シーズンに参戦していたロータス102Bを改良したもの。当時のロータスは資金不足に喘いでおり、1991年シーズン用に新しいシャシーを用意できなかった。そのため、前年のシャシーを改造して生まれたのがこの102Bなのだ。

インテリア家具PIGGY BANK/グリーン販売

この投稿は2017年2月10日に公開されました。

実印は本当に大事なものです

申請用紙に記入しないといけない、本籍の番地がわからず(だって愛着も無ければ済んだこともない、今現在親族の誰も住んでいないところなんだもん)、申請前に寄り道して住民票を出して調べないといけないかなあと思ったのですが、ネットで調べたら、免許更新センターの端末にICチップ免許証をかざしたら本籍が分かる、と知り、最近できたばかりの烏丸七条の免許更新センターに寄ってきました。

いや~新しいっていいですね。綺麗だし、何より京都駅至近で京都府民であれば大体の人が便利だと感じる立地。
ここでの免許更新は優良運転者と高齢者だけらしいのですが、ひさとは『ゴールド』免許保持者なので(実態は伴っていませんが)、次の更新時に京都府内にいれば、ここでの更新になるわけです。

もうね、羽束師とかめっちゃ不便なんだもん。電車乗った上にそこから本数の少ないバスに乗らないといけないし、しかも講習に合わせた運行じゃないので帰りはバス待ち時間めっちゃあるし…。
しかも長岡京とかだから、行ったついでに買い物でも~というところではないので、時間はかかるし不便だし、することないしだから、更新めっちゃ面倒だったんですよね。
う~ん、便利になったわ~。

この投稿は2017年2月9日に公開されました。

印鑑屋で注文してみた

ギリギリまで隠したサプライズの演出方法にしても、そうしたギミック的手法で
日頃から何とか視聴率を稼ごうとして来た民放のテレビマンが、
こと対岸のNHKに対してよくもそんなことが言えたものだな、という印象があるんであります。

受信料を取る、ある種 “国営的” 立場のNHKはもっとおごそかにすべし・・・・・
というのは、ある面では言える部分はありながら、経緯は別として
実態としてはもはやこの番組に関しては視聴率が命題で一つの物差しになり、
それが視聴者の関心事となってしまっている以上仕方のないことでもあり、
演出が進化していくのは避けて通れない所まで来ているのも事実なんだと思いますね。

その 『演出』 をやり過ぎだとするならば、
それを批判すべき矛先が間違っているのではないか、と。

それを現しているのがまさにこの部分で、それは、当の音楽関係者のこの発言。

>中堅プロダクションの幹部は「歌は世につれ歌につれ-と言われたころの紅白の姿は無かった。今日性が感じられなかった」と手厳しい。

この投稿は2017年2月8日に公開されました。

葛飾区で印鑑を揃えた

一方で、昨日のアメリカ支社長と今日のこの豊田社長の公聴会に際し、
アメリカの議会や国内世論の中で、
「トヨタ、また豊田社長自身はきちんと説明責任を果たしていない」
云々という論調がありますが・・・・・・・

この“説明責任”というヤツ、今回だけでなく日本国内でもかねてから事ある毎に
使われてますけど。。

この言葉、世の中においてどうも本来の意味合いと少しずれて捉えられているような
気がしてならないんですけども・・・・・・

直近でいけば、つい先だっての日本における小沢幹事長による政治資金規正法の件で
随分と馴染みのある言葉ですけど、
この言葉、額面通りに解釈するならば、当該案件における疑念などの不透明な部分を
極力多くの人に明快に説明する・・・・・ということではないかと思うんですが。

なのに、どうもその意味合いから逸脱し、結局はその案件自体の非を認めるか否かに
焦点が集まり、世論が望んでいるような「非」を素直に認めないと説明責任を果たしたことに
ならないという風潮にあるように思えてならず、それは説明責任ということとは
違うんじゃないかと思うんですけどねえ。

この投稿は2017年2月8日に公開されました。

生駒市の印鑑屋

予報システムと気象庁発表のデータで遡れば、当該地区一体への落雷危険性は
ずっと以前から出ていたのであって、現状「注意報」止まりとなっている
気象庁ベースを鑑みても、警戒態勢を敷く必然性は「ゆとりを持って出来た」のが明白である。

よって、「具体的に」という解釈は、「何処にいつ落ちるか」がわからないことを基にしているが、
「どのエリアにいつ頃雷雲が通過するだろう」ことはずっと前から把握可能だったのであるから、
『落雷発生』というピンポイントに固執している司法の裁定そのものが、
そもそも捉え方の大きな欠陥であり、落雷事象そのものの解釈が大きく誤っている所以。

一方、野外ライヴを開催するという時点で、気象条件は自ずと主催者側にとって
相当重要な要素として位置づけられるものであり、落雷を含めた夏場の荒天は、
観客側に対する安全面と、演者側に対する安全遂行面、舞台制作・進行そのものに対する
安全遂行面という幅広い観点で最初から捉えねばならない性質にある。

そうすると、尚更予報を基にした注意意識、警戒意識は既に数日前から
所持していて然るべきなもので、当日になれば尚更度合いが高まっていて当然なもの。
事実として前日から注意報が発令され、一度も解除されぬまま継続して当日まで
推移していたことを考えると、その段階からきちんとした態勢が取れていたならば、
事故そのものを回避出来た可能性がぐんと高まるはずなのである。

この投稿は2017年2月7日に公開されました。